東京オリンピックの「延期」と、3人の発言

東京オリンピックを来年に延期することで安倍首相と国際オリンピック委員会(IOC)が24日に合意しました。新型コロナウイルス感染の猛威という突発的事態で全ての状況が変動的にならざるを得ません。前回の昭和39年の時に高校を卒業したという個人的理由もあって、私には感慨深いものがありますが、このことをどう前向きに捉えていくか。ここでは三人の発言を思い出して考えてみます▲実はこれまで2020東京オリンピックは開催されるかどうかわからないということを早くから発信していた人物がいて、その発言を直に聞いたことがあります。2015年11月末のこと、場所は岡山県倉敷市で。発言したのは熊本市在住の教育者・田端俊久さん。知る人ぞ知る「賢人塾」塾長で、多くのファンを持つ講演上手のリーダーです。講演の中身は「5年後の東京オリンピックは、近く起こる大変事のために開催は恐らく難しくなる」というものでした。私は強く印象に残ったので、「早朝の倉敷での講演で二つの戦後を語る」とのタイトルで「後の祭り回想記」(12月1日号)に書きました。この人の予測力をここで云々するつもりはありません。要するに世界が「なんでもあり」の時代に突入した証左だと理解したいと思います▲同時に、私がつい先日『忙中本あり』で取り上げた、邉見公雄さんの『令和の改新』を思い起こします。そこでは、強く東京オリンピックの開催に憂いを投げかけています。日本オリンピック委員会(JOC)の竹田会長による〝不祥事〟がことの発端。かのカルロス・ゴーン氏のような私益ではないが、国益のための〝おもてなし〟に不審を抱いたのです。続けて❶東京でオリンピックを開くことで、東北の復興が遅れる❷ライバルだったイスタンブールに譲れば、アラブ・アフリカでの開催となり、念願の5大陸が揃う❸東京での開催は一極集中が更に加速されるだけ、むしろ東北とか広島・長崎の被爆両県、あるいは金沢、富山、福井、新潟の日本海側地域の共同開催が望ましいーなどを挙げ、東京オリンピック開催に否定的見方をしています。ひとえに、〝日本列島を最輝〟させるために必要なことだ、と▲ここでもう一つ思い出すのは、「昭和39年日本社会転換説」です。これは歴史家の松本健一さんが公明新聞紙上などで唱えた説。あの東京オリンピック第一回開催の年から、日本社会はそれまでと一変したとする考え方です。先の大戦からほぼ20年で日本は変わった、社会が大きく転換したというもので、あれこれと付け加える必要はないでしょう。そんなことから、56年経った時点で、もう一度日本社会を変革する必要あり、と密かに考えていた人は少なくなかったはず。全てに行き詰まりが見られ、抜本的に国と世界の生き方を変えていかねば、前途に希望が見られないと考える人も、また。田端俊久さんの見立てが的中し、邉見公雄さんの憂いが半ば当たったかに思える今、我々が取り組むべきは何か。大事なことは、今までの惰性から一旦自由になってこの国と、この地球とのこれからに想いを馳せることではないでしょうか。後々新たに「令和3年日本社会転換説」が出てくるような〝世直し〟をせねば、と思うことしきりです。(2020-3-25)