◉瞑想にふけることの大事さ
イスラエルの歴史思想家のユヴァル・ノア・ハラリ氏の発言については、1時間にわたるNHKテレビのインタビュー放映(4月7日)分のものを基にします。この番組の最後に、インタビュアーの道傳愛子さんから、目下の厳しいコロナ禍の中で、どう過ごしていますかと訊かれて、同氏は、ほんの一瞬考えたあと、「瞑想にふけっています」と答えていました。アメリカの政治学者のイアン・ブレマー氏が同種の番組において、同じく道傳氏から今の危機にどう過ごせばいいかと訊かれて「犬を飼うことをお勧めします」と答えたのと、似て非なる意外感を多くの視聴者は感じたのではないかと思います。
ハラリ氏の仏教理解がどの程度のものかは存じませんが、恐らくはそう深いものではないだろうと私は勝手に推測しています。これはこちらのハラリ理解が浅いためであって、深い意味はありません。現存する世界の思想家の中で、仏教の中にあって、法華経が最も高い位置を占めるということを理解し、南無妙法蓮華経の題目と南無阿弥陀仏の念仏との違いなどを説明できる人にはあまりお目にかかったことはありません。その上で、瞑想にふけるということに、東洋的なものを感じてしまうというのは、我ながら思想的軽さを感じてしまいますが、これは率直な印象だから仕方ありません。
今回のパンデミックの持つ歴史的意義はなんだと思うか、と最後に訊かれてハラリ氏は、こう答えていました。「自国優先の孤立主義や独裁者を選び、科学者を信じず、陰謀論を信じたら、その結果は歴史的な惨事でしょう。多数の人が亡くなり、経済は危機に瀕し、政治は大混乱に陥ります。一方で、グローバルな連帯や民主的で責任ある態度や科学を信じる道を選択するなら、後になって決して悪くない道だったと思うでしょう」と。
実はハラリ氏は、自国優先の孤立主義や独裁者が出現する危険性について、ハンガリー、イスラエル、そしてアメリカのケースを挙げて説明していました。大半の時間をそれに当てていました。それとは真逆の道を行くのはどういう場合か。彼はそれを「グローバルな連帯や民主的で責任ある態度や科学を信じる道」だとしました。周知のように、民主主義の超大国・アメリカ自身が、トランプ大統領の登場以来「アメリカ・ファースト」という「自国優先」の旗印を掲げて、「分断」の迷走に陥っています。著名なアメリカの地理学者・ジャレド・ダイアモンドが近著作『危機と人類』の中で、アメリカにおける合意形成の道が現実的でなくなったと不信感を募らせ、嘆いたばかりです。
そういう状況を狙いすましたかのように、新型コロナウイルスは人類に襲いかかってきました。そして、当のアメリカが犠牲者を最も数多く出してしまうという皮肉な結果になってしまっています。しかもアメリカの指導者トランプ大統領は、かつての同国のリーダーたちが率先して世界に救済の手を出すスタンスを、全くと言っていいほど放棄してしまい、ひたすらに自国に構うのに精一杯です。それどころか、中国敵視を強め、かの国がグローバルな観点で、救済の手を差し伸べようとすることを口汚く罵っています。
◉注目される中国の浸透とその狙い
この度のコロナ禍が発生したきっかけが中国・武漢にあったと見られることから、その後の推移において、中国が欧州各国をはじめ世界にマスクの供給やら医療機材提供などに手を染めようとしていることを、マッチポンプではないかと勘繰る向きがあります。そのように見られがちなのは、これまでの同国の振る舞いに起因するところが大きく、〝身から出た錆〟と見る向きが一般です。つまり、純粋な利他行為ではなく、この際、恩を売ることで、他日の見返りを期待しようとの魂胆が見え見えだということでしょう。
もちろん、国際政治の現実は、甘いものではなく、どの国も自国の利益優先、国益重視に赴くことは避けられません。しかし、中国の場合は二つの意味で、歴史的に大きな脅威に映ります。一つは、〝一帯一路〟の旗印の元に、意図的に世界の覇権を目指す露骨なまでの世界戦略が窺えます。もう一つは、かつて、アヘン戦争以来、中国が欧米列強および後発の日本にまでいいように植民地戦略の餌食にされたことへの復讐の念に燃えているとの見立てが窺えるからです。
日本を含む資本主義列強諸国が巡り巡って、過去に自らがしでかしたことへの償いを中国から求められていると見ることも、あながち荒唐無稽なこととは言えないのです。さて、中国がどう出るか。世界は固唾を呑んで見守っています。尤も、コロナ禍以前と違って、経済力における中国の相対的下降は否めません。時あたかも、延期されていた中国全人代において、「一帯一路」の強調が少し減り、全体的に慎重で低姿勢に転じたと見られるものの、勿論その方向の修正を明確に表すには至っていません。自国優先を掲げて、世界のリーダーの地位からあたかも後退するかの如くに見えるアメリカに代わって、中国がその地位を窺うのかどうか。中国の世界への浸透の今後とその真意が試されようとしていると思われます。
ハラリ氏は、もちろん、名指しにはしていませんが、非民主国家の台頭を認めてはいず、むしろ警戒する必要性を強調していることに、留意する必要があります。(2020-5-26)